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お試しいただける商品をまとめました、こちらです。
デジタル教科書が令和6年度(2024年度)から、本格的に使われようになりそうです。
知的な遅れはない、あるいはそれほどないけど、「見る」「聞く」「読む」「書く」のどれかに課題がある子の負担を軽減するのがデジタル教科書です。
なので、わが子が上の4つうちのひとつでも課題を抱えていたら、デジタル教科書が大いに助けになります。
機能のほんの一部をご紹介すると。。。
・漢字は一瞬にして全部ふりがなをつけられる。
・音声での読み上げてくれる。
・画面が眩しければ、白黒反転はもちろん、画面の色を見やすい色に変えることができる。
・画像とテキストが同じページあって読みづらい場合は、テキストだけ抽出して読みやすいようにカスタマイズ。
・英語含め12ヶ国語にAIが翻訳(大日本図書の場合)。
デジタル教科書というと、電子書籍のようなものをイメージする人もいるかもしれません。あるいは紙の教科書がPDFになっただけと思っている人もいると聞きました。
でも、全然違います。インクルーシブ(誰も排除しない)、あるいはユニバーサルデザイン(誰もが使える)を目指した教科書の姿がデジタル教科書です。
必要な子に届いてほしい。教科書販売会社も、開発に意欲的です。少子化の時代に活路を見出すこともできますからね。
ニーズがあり供給する側も意欲的。それなのに普及しない一番の原因は、なんと学校にあるようなのです。
デジタル教科書は学校に申請すれば使うことができます。この「申請」がとても高いハードルになっているのが現状です。
学校の側がデジタル教科書をよく知らない、申請の手続きに消極的など、とても残念な理由が多いのですが、ここで申請をあきらめないでほしい。
担任の先生がすぐに動いてくれれば問題なしです。でもなかなかそうはいかない時にどうするか。次の順に相談していきます。
1)担任に相談
2)学校に在住の特別支援コーディネーター(どの学校にも在籍)に相談
3)管理職(学年主任など)に相談
4)校長に相談
5)教育委員会に相談
担任が動いてくれないからと、いきなり教育委員会に申し出ずに順を踏んだ方が、良さそうです。学校という縦割りの組織とどうつきあうかという大人の対応が必要ということです。
すべての障害児者に公平な機会を作る「合理的配慮」は公立学校は義務化されているため、デジタル教科書の申請は当然の権利です。遠慮することはありません。
合理的配慮は、令和6年度から公立学校や公的な機関だけではなく、私立学校や民間の事業所も義務化(これまでは努力義務)されます。
デジタル教科書には追い風となります。ぜひ積極的に活用することを考えてみてください。
いま、メディアにデジタル教科書の開発や普及に関わっている人に話を聞いています。そのうち記事を書く予定です。その時になったら、またお知らせしますね。
トビラコ店主
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